森川のこれまでの仕事:1996~2000年

いずれ領域ごとの主な論文を集めて検索できるようにします。
収録雑誌タイトルの後ろに*のあるものは『体育社会学講義資料集』2002年版に収録されています。

1996年

2:第6編第7章第5節 市民スポーツの台頭(「東京都教育史」通史編三、東京都立教育研究所)
  :スポーツ振興法の基本的問題点(季刊教育法105号)

3:<書評>関春南・唐木国彦編『スポーツは誰のために 二一世紀への展望』科学つうしん、Vol.31 No.3(通巻338号)1996.3(日本科学者会議)

5:「体力」を歴史的に問うことの意味(体育・スポーツ史研究の展望―国際的成果と課題― 成田十次郎先生退官記念会編 不昧堂出版)

10:イタリアのスポーツ(日伊協会会報・クロナカ、71)

11:国際化されているか、日本のスポーツ組織(体育科教育)


1997(平成9)年

3:新ヨーロッパスポーツ憲章に見る最近の国際的なスポーツ動向(日本体育大学体育研究所雑誌、No.22)*
:大学対外競技プログラム─ウエスタン・オンタリオ大学(カナダ)のケースを中心に─(Darwin M. Semotiuk,宮袋誠、森川貞夫訳、日本体育大学体育研究所雑誌、No.22)
3:第7編第9章第5節 体力・健民政策とスポーツ統制(「東京都教育史」通史編四)
  :第8編第8章第8節 社会体育・レクリエーション活動の再建(同上)

5:23 講演「発達特性に応じた部活動の指導について」(青森県運動部活動外部指導者研修会、青森県総合社会教育センター)

10:城丸章夫の「民主体育」論、『戦後体育実践論 第一巻 民主体育の探究』(中村敏雄編、創文企画)
11:子どもの権利条約とスポーツの楽しさ―スポーツ指導における「体罰」―(学校体育)*

1998年

3:「スポーツ・フォア・オール」政策の比較研究―その1.日本、韓国、中国におけるスポーツ(体育)振興法の比較検討(日本体育大学体育研究所雑誌No.23)
3:どうなる運動部、クラブ活動(体育科教育)*

5:足立区社会教育委員(2000年6月まで)

9:公共スポーツ環境の民営化(みんなのスポーツ)*

9,10(?)新鮮な風を吹き込む「学校開放」であるためにー地域づくりへのエンパワーメントー*『体育科教育』

12:スポーツ法の役割・理念とその適用における今日的課題―とくに、地方自治体におけるスポーツ行政の制度的問題を中心にして―(日本スポーツ法学会年報第5号)


1999年

1:村上義和編『イタリアを知るための55章』(49、51、54章)明石書店

1:21世紀の学校体育ーー変わるものと変わらぬものーー(学校体育)*

3:メディア王マードックの日本上陸とユニバーサルアクセス権―スポーツ争奪戦の行方(経済科学通信№89)*
3:スポーツにおける企業支援に関する調査研究報告書(日本体育大学体育研究所スポーツ社会学研究会)
3:「スポーツ・フォア・オール」政策の比較研究―その2.日本の過疎地域におけるスポーツ振興策の類型化とその実践例(日本体育大学体育研究所雑誌No.24)

4:日本スポーツ社会学会理事長(2001年3月まで)

5:今、なぜアジアなのか―日本体育学会の国際交流のあり方をめぐって(体育の科学)

9:7章スポーツ(「イタリアの社会」馬場康雄。奥島孝康編 早稲田大学出版部)

10:地方自治体のスポーツ行政(「スポーツの政治学」池田勝、守能信次編 杏林書院)


2000年

3:東京高師と日本のスポーツ『スポーツ社会学研究』第8号
3:これからの地域スポーツと社会体育指導者資格制度(体育の科学)
3:「スポーツ・フォア・オール」政策の比較研究―その3.イタリアのスポーツ改革の方向―CONI「2000年スポーツ憲章」(日本体育大学体育研究所雑誌)
3:明治大学人文科学研究所編「『身体・スポーツ』へのまなざし」(風間書房)「マルチチャンネル・マルチメディア化」とスポーツ争奪戦─どこへ行く、、ユニバーサルアクセス権─

4:座談会 学校開放が町を変えた(体育科教育)*

5:足立区における生涯学習社会のためのスポーツ振興策(答申)(足立区社会教育委員会議*

10:韓国・釜山・東亜大学「21世紀のスポーツ情報の展望と課題」韓国スポーツ情報学会設立記念講演

12:競技者の人権・生活権の擁護、獲得をめぐって(日本スポーツ法学会年報)

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